おうちと呼べる場所がなかったり、慈しんでくれる飼い主がいなかったりという問題を持つ保護猫ですが、最近はペットショップを利用するよりもそうした保護猫の引き取りを推奨される動きが高まっていますよね。
この記事では、賃貸物件暮らしにおける保護猫の引き取り条件や費用について見ていきます。
保護猫や里親制度に興味のある方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
賃貸物件でも大丈夫？気になる保護猫引き取りの条件とは
保護猫は、迷子になってしまったり、飼い主が亡くなって行き場を失ったり、何らかの理由があり公的な機関などに持ち込まれたりと、その背景はさまざま。
おうちに新しい家族をむかえたいと考える場合にも、まずは、保護猫の里親になれないかと考える方は、増えてきているのではないでしょうか？
マンションやアパートなどの賃貸物件でも、「ペット可」や「ペット相談」となっている物件では、基本的にペットとの暮らしが可能。
つまり、保護猫を引き取る譲渡条件などを満たすことで、動物愛護相談センターやNPO法人などの保護団体や保護猫に貢献することができるのです。
保護団体や地域によっても引き取り条件は異なりますが、通常は、飼い主となるひとの年齢、同居家族の同意、猫を飼育する環境の室内整備、避妊または去勢手術の実施などが主なもの。
たとえば、名古屋市動物愛護センターでは、上記のほかに、終生にわたり家族の一員として大切に飼養すること、飼育実態調査に協力すること、猫へのマイクロチップ装着と首輪などによる所有者明示措置を取ることなどが条件とされています。
実際はどのくらい？賃貸物件への保護猫引き取りにかかる費用
保護猫の引き取りを検討するときは、引き取る際にかかる費用はもちろん、将来的にかかっていくであろう費用についても、しっかりと確認しておきましょう。
たとえば、ほとんどの保護団体では、保護猫の引き取り条件のひとつに、避妊または去勢手術を実施することをあげていますが、オス猫は約1万円、メス猫は約1万5千円ほどが手術相場と言われています。
また、マイクロチップ装着には、3〜5千円ほどが目安となります。
同時に、公益社団法人日本獣医師会への登録料などが別途発生することもあるため、あわせて確認するようにしましょう。
さらに、保護猫と一緒に暮らしていく上では、猫用のトイレの設置と定期的な掃除、猫用の餌や爪とぎ用品の準備、病気やケガなどの際の動物病院受診費用なども想定しておきましょう。
まとめ
保護猫の里親になることは、猫や犬などの動物のためだけではなく、ひとと動物が共存する社会のためになる活動ですよね。
興味のある方は、ぜひ今回の記事を参考に、最初の一歩を踏み出していただければと思います。
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