マイホームを買おうと思ったときに、はじめに予算について考える方は少なくないでしょう。
その際には具体的にいくらぐらい資金が必要なのか、どのようにして出せる金額を算出したらいいのか、知っておくことが大切です。
そこで今回は、不動産の購入時の年収を踏まえたうえで、必要な予算と計算の仕方や住宅ローンの返済比率について解説します。
不動産購入時の年収！必要な予算は
不動産を購入するための予算を決めるときには、自身の年収とのバランスを考えることが大切です。
マイホームを買うための予算の目安は、年収の5～7倍と考えられており、これぐらいの額であれば生活費を圧迫することがほとんどありません。
買うことができる額の目安を具体的に決めるためには、用意することができる頭金に住宅ローンの借入可能額をプラスして算出します。
住宅ローン借入可能額は借りる方の返済能力や建物の状態によって制限が異なります。
不動産購入時の年収！必要な予算の計算方法
不動産を購入する際には、年収や貯金を把握したうえで次のような計算方法で導き出すことが可能です。
はじめに、現在持っている現金や貯金から購入諸費用・生活予備費・将来のための貯蓄を差し引いて頭金を算出します。
このときに重要なのが、生活予備費と将来のための貯蓄です。
いざというときに必要となる現金や今後の教育費にあてる貯蓄を残しておくことが大切です。
持っている現金や貯金のすべてを頭金にあてることは避けることをおすすめします。
次に、算出した頭金に住宅ローン借入額をプラスすることで具体的な購入可能金額を算出することができます。
日常の中で、また将来的に、どのような場面でどのような現金が必要になるのかしっかりシミュレーションして、手元に残す分を決めることが大切です。
不動産購入時の年収！住宅ローンの返済比率
不動産を買うために住宅ローンを利用する場合は、返済比率について把握しておくことも大切です。
住宅ローンの返済比率とは年収における1年間の返済額の割合のことで、マイホームを買える金額を決める際の目安にもなります。
返済比率は、年間の返済額を年収で割る方法で算出できます。
返済比率の基準は、金融機関ごとに異なりますが、30～35%としているところが多くあります。
利用する金融機関の返済比率の上限まで借り入れた場合、将来いざというときの資金が不足してしまうリスクがあります。
このようなリスクも考えながら、借り入れる金額を決めていくことをおすすめします。
まとめ
不動産の購入予算を決める際には、年収の5～7倍という額を基準にし、さらに生活費や将来必要になる現金を考えることが大切です。
住宅ローンで借り入れる場合にも、いざというときのための予備費や教育費を踏まえて検討すると安心です。
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